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フルスペル ： Integrated Services Digital Network
電話やFAX、データ通信を統合して扱うデジタル通信網。日本ではNTTが「INSネット」の名称でサービスを提供している。国際電気通信連合電気通信セクタ(ITU-TS)によって標準化されている。現在各国で提供されているサービスのほとんどはハードウェアとして通常の電話線を使ったN-ISDNであり、3本のチャネル(論理回線)で構成される。通信速度16kbpsのDチャネル(1本)は制御用、64kbpsのBチャネル(2本)は通信用である。2回線同時に使用できるので、電話をかけながらインターネットに接続したりできる。また、2回線を束ねて128kbpsの高速通信を行なうことも可能である。

IP-PBX （IP-private branch exchange）とは、IPネットワーク上に構築されたIP電話網に、内線電話や外部公衆網への接続・制御を行うPBXの機能を提供する装置、またはシステムをいう。従来のPBXとの置き換えを狙った専用ハードウェア型と、サーバ上で動作するソフトスイッチ型がある。また既存のPBXにVoIP機能を組み込み、レガシーPBXとIP-PBXを混在して利用可能な製品もある。

IPネットワークは本来的には“エンド・ツー・エンド”での通信が原則となるため、単純に音声パケットをやり取りするIP電話端末（専用機あるいはソフトフォン）同士を接続するだけでは、転送などの機能が利用できない。従来の電話システムでこうした機能を提供していたPBXをIPネットワーク上で実現するものがIP-PBXである。

IP-PBXの特徴は、離れた拠点の内線電話を集中管理できることである。従来のPBXは原則として拠点ごとに設置する必要があったが、IP-PBXでは拠点間がIPネットワークで接続されていれば、離れた拠点の内線電話でも管理可能であるため、電話番号の変更などの運用保守業務が一元化できる。

また、電話コミュニケーションがIP化されることになるため、CTI（computer-telephony integration）と呼ばれる技術なしに、コンピュータ・システムとの連携がしやすくなるという点も特徴。従来よりも、ユニファイド・メッセージングやボイスメールなど、コンピュータ・アプリケーションとの親和性が高まる。

LANとは、より対線や同軸ケーブル、光ファイバーなどを使って、同じ建物の中にあるコンピュータやプリンタなどを接続し、データをやり取りするネットワーク。接続形態によってスター型LAN、リング型LAN、バス型LANなどの種類があり、また通信制御方式によってEthernet、FDDI、Token Ringなどいくつかの種類がある。

最も普及しているのはEthernet規格で、中でも、ツイストペアケーブルを使ったスター型LANである10BASE-Tや100BASE-TXが主流。

VPN(Virtual Private Network） は、公衆回線をあたかも専用回線であるかのように利用できるサービスをいう。企業内ネットワークの拠点間接続などに使われ、専用回線を導入するよりコストを抑えられる。

古くは電話回線(音声通話サービス)で提供されていたもので、全国に拠点を持つ大企業の内線電話などを公衆網を中継して接続するサービスだった。最近ではもっぱらデータ通信の拠点間接続サービスのことを指し、企業内LANを通信キャリアの持つバックボーンネットワークを通じて相互に接続するサービスをいう。かつては各拠点の間に専用線を導入して直接通信していたが、キャリアのバックボーンに「相乗り」することにより低コストで拠点間接続が可能となる。

バックボーンでは様々な企業のデータが混在して流れることになるが、データは認証や暗号化で厳重に保護・管理されるため、混信や漏洩、盗聴などの危険性は低い。

最近ではバックボーンにインターネットを利用する「インターネットVPN」も登場しており、通常のVPNサービスよりもさらに低コストでの利用が可能だが、インターネットの特性上、セキュリティや通信品質の確保はキャリアの通信網を利用するよりも難しくなる。

Wide Area Network(ワイドエリアネットワーク、略してWAN(ワン))は、LANやMANに比較して広い範囲（市街地を越え郊外、県外や国際の範囲）におよぶネットワークのこと。広義には、非常に広大な面的広がりを持つインターネットとほぼ同義の言葉として使われる。

一方、狭義には、点在するLANとLANを接続する線としてのネットワークというような意味合いでも使われる。
用法としては、LANの対義語として良く用いられる。例えば、LANとISPへの回線とを結ぶルータは、WANルータと言われ、ISPへの回線側をWAN側と言う。

インターネットとは、通信プロトコルTCP/IPを用いて全世界のネットワークを相互に接続した巨大なコンピュータネットワーク。

その起源は米国防総省の高等研究計画局(ARPA)が始めた分散型コンピュータネットワークの研究プロジェクトであるARPAnetであるといわれている。1986年に、ARPAnetで培った技術を元に学術機関を結ぶネットワークNSFnetが構築された。これが1990年代中頃から次第に商用利用されるようになり、現在のインターネットになった。

学術ネットワークの頃は主に電子メールやNetNewsが利用されていたが、ハイパーリンク機能を備えたマルチメディアドキュメントシステムWWWが登場すると、ビジネスでの利用や家庭からの利用が爆発的に増大し、世界規模の情報通信インフラとしての地位を得るに至った。
インターネットは全体を統括するコンピュータの存在しない分散型のネットワークであり、全世界に無数に散らばったサーバコンピュータが相互に接続され、少しずつサービスを提供することで成り立っている。

インターネット上で提供されるサービスやアプリケーション(WWWやFTP、電子メールなどの基本的なものからクレジット決済などの高度なものまで)は、そのほとんどがTCP/IPという機種に依存しない標準化されたプロトコルを利用しており、インターネット上では機種の違いを超えて様々なコンピュータが通信を行なうことができる。

インターネットに参加するためには、インターネットに既に参加しているネットワークに専用回線で接続する必要がある。一般家庭などから接続する場合は、公衆回線(電話回線やISDN回線・ADSL回線など)からの通信を受け付けてインターネットに接続してくれるインターネットサービスプロバイダと呼ばれる業者と契約する必要がある。

本体と受話器を短距離無線通信で結び、受話器からコードを除いて持ち歩けるようにした電話機。

本体と受話器は微弱な電波で通信を行ない、おおむね家庭内程度の範囲なら好きな場所で通話できる。受話器は電源を内蔵しており、使用しつづけるためには定期的に充電する必要がある。

電話機本体を「親機」、持ち運べる受話器を「子機」という。電話本体にも受話器がついているタイプの製品や、子機を複数用意できるタイプの製品などがある。

最近では、親機と子機の無線通信を傍受して盗み聞きする盗聴被害が広まっており、社会問題化している。

ちなみに、コードレス電話の子機を屋外に持ち出して、街頭でも通話できるようにするというコンセプトで開発された電話機・通話サービスがPHSである。

2004年3月まで電気通信事業法で定められていた通信事業者の分類の一つ。自ら回線設備を保有して通信サービスを行なう事業者。第一種通信事業者から回線を借りて通信サービスを行なう事業者は第二種通信事業者という。

かつてはNTTとKDDにしか回線設備の保有は認められていなかったが、1985年4月に自由化され、DDIや日本テレコムなどの新電電(NCC)各社が誕生した。第一種通信事業者は郵政大臣(後に総務大臣)の許可が必要で、外資規制がある。

2004年3月まで電気通信事業法で定められていた通信事業者の分類の一つ。第一種通信事業者から回線を借りて通信サービスを行なう事業者のこと。

このうち、64Kbps回線換算で2000回線を超す規模、又は国際間専用線通信サービスを行なう事業者を特別第二種通信事業者、それ以外を一般第二種通信事業者という。かつては1200bps回線換算で500回線以上を使用する事業者を特別第二種通信事業者としていたが、1996年6月に現在の基準に引き上げられた。特別第二種通信事業者は郵政大臣(後に総務大臣)への登録制で、一般第二種通信事業者は同大臣への届出制。

この資格は、一般用電気工作物および自家用電気工作物の工事に関する専門的な知識を有するものに都道府県知事により与えられる資格。

電気工事士法の定めにより、原則として電気工事士の免状を受けているものでない限り、一般用電気工作物および自家用電気工作物の工事を行うことはできない。

別名 ： carrier
通信サービスを提供する企業。日本の法律上の用語では「電気通信事業者」という。国内では、自前の設備を持ってサービスを提供する第一種通信事業者と、第一種事業者から設備を借りてサービスを提供する第二種通信事業者に大別される。第一種電気通信事業者にあたるのはNTT地域会社やKDDIなどの加入電話事業者、NTTドコモなどの携帯電話事業者、およびケーブルテレビ事業者などである。(専業の)インターネットサービスプロバイダの多くは第二種電気通信事業者としてサービスを提供している。

この資格は、電気通信回線に端末設備又は自営電気通信設備の接続工事を行い、又は監督する者の資格である。
利用者は、電気通信回線設備に端末設備又は自営電気通信設備を接続するときは工事担任者資格者証の交付を受けている者に工事を行わせ、又は実地に監督させねばならない。

工事担任者資格者証の種類は、アナログ種についてはアナログ伝送路設備（アナログ信号を入出力とする電気通信回線設備をいう。以下同じ。）に接続する工事の規模、デジタル種についてはデジタル伝送路設備（デジタル信号を入出力とする電気通信回線設備をいう。以下同じ。）に接続するデジタルネットワークの種類に着目して区分されている。

なお、アナログ・デジタル総合種については、工事担任者を要するすべての工事がその範囲になる。

電気通信主任技術者は、昭和６０年の電気通信事業法の成立と電電公社の民営化に伴いつくられた国家資格です。中規模以上（*1）の通信業者には必要になる資格で、ある規模以上の電気通信事業者（ＮＴＴなど）は全て選任を義務づけられている。　実際に資格を使う場面はほとんど無いが、一応、この資格がなければ通信事業をすることができない業務独占資格になっている。

現在、資格は２種類に分かれて、それぞれが通信システムエンジニアの監督業務を担当し、ネットワーク全体を管理するのが主な職務である。この資格に最も関連度が高い「工事担任者」がネットワークの末端で工事をするスペシャリストであるのに対し、ネットワーク全体を統括するのが特徴である。

関連資格としては、弁理士、技術士（電気電子部門又は情報工学部門）、情報処理技術者、無線技術士、工事担任者、電気主任技術者、などが挙げられ、とにかく知識の幅が求められる試験内容となっている。

（*1）具体的には、サービス範囲が１市町村内（*2）で利用者数が3万人未満の通信事業者。例えばCATVインターネットの会社などが該当する。
(*2）特別区や政令指定都市の区内も含む。

ガラスやプラスチックの細い繊維でできている、光を通す通信ケーブル。非常に高い純度のガラスやプラスチックが使われており、光をスムーズに通せる構造になっている。
光ファイバーを使って通信を行なうには、コンピュータの電気信号をレーザーを使って光信号に変換し、できあがったレーザー光を光ファイバーに通してデータを送信する。

光ファイバーケーブルは、電気信号を流して通信するメタルケーブルと比べて信号の減衰が少なく、超長距離でのデータ通信が可能である。また、電気信号と比べて光信号の漏れは遮断しやすいため、光ファイバーを大量に束ねても相互に干渉しないという特長もある。
光ファイバーで実現できる通信速度は従来のメタルケーブルと比べて段違いに速く、既に研究室レベルでは1Tbps(1000Gbps)以上の転送速度を実現した例が報告されているほか、さらなる高速化を目指した研究が盛んになっている。

光ファイバーケーブルは用途に応じて大きく2つに分けられ、ガラス製で高速転送に対応するが取り回しが難しいシングルモード光ファイバー、プラスチック製で転送速度は落ちるものの扱いが簡単なマルチモード光ファイバーがある。

シングルモード光ファイバーは主に都市間の長距離通信やインターネットの基幹ネットワークなど、シビアな性能が要求される分野で使用されている。
　 一方、マルチモード光ファイバーはLANケーブルやAV機器のデジタル入出力ケーブルなど、家庭や一般のオフィスでよく使用されている。

ちなみに、漏れる光をシールドしない光ファイバーというものもあり、このタイプはデータ転送には使えないが、「見た目がきれい」なことを生かしてイルミネーションやおもちゃに使われている。

高速な通信回線の普及によって実現される次世代のコンピュータネットワークと、その上で提供される大容量のデータを活用した新たなサービス。光ファイバーやCATV、xDSLなどの有線通信技術や、FWA、IMT-2000といった無線通信技術を用いて実現される、概ね500kbps以上の通信回線がブロードバンドである。

電話回線やISDN回線による数十kbpsの回線(ナローバンド)が主体の現在のインターネットにはない、様々な可能性が眠っているとされる。現状では実用にならない映像や音声など大容量のデータを使ったまったく新しいサービスが登場し、既存のサービスも映像や音声の力を得てまったく変わったものになると考えられている。

各社の取り組みの差によってインターネット業界の勢力図も大きく塗り替えられると予想されるため、通信事業者や各種のサービス事業者、ポータルサイトなどのコンテンツ事業者は、こぞってブロードバンド時代に向けた投資を進めている。

別名 ： MOdulator-DEModulator
「変復調装置」の略。コンピュータから送られてくるデジタルデータを音声信号に変換して電話回線に流したり、電話回線を通じて聞こえてくる音声信号をデジタルデータに変換したりする。加入者→電話局方向とその逆の通信速度が同じである上下対称型では33.6kbps、両者で通信速度が異なる上下非対称型では56kbps(下流)が最高通信速度。

携帯電話を内線電話に利用する技術やサービス。個々人の持つ携帯電話を内線電話機に利用することにより配置転換やレイアウト変更に伴う配線工事やPBXの設定変更等は一切不要になるほか、常に持ち歩く携帯電話では「席を外す」ことがなくなり、電話を取り次ぐ必要もなくなり、オフィスの内外を問わず常に連絡が可能になる。

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